若いビジネスパーソンから年配の方まで、多くの人が虜になっている『サウナブーム』。そのブームにあやかり、サウナを活用したビジネスも広がりを見せています。しかし衰退していると言われている浴場業に進出するというのは、やはり判断に迷ってしまうもの。
そこで今回は、サウナ開業に向けて知っておきたいメリットやデメリット、おさえておきたいポイントなどの基礎知識をまとめました。これからの開業計画に、ぜひお役立てください。

コラムのポイント
・健康な生活習慣に対する意識が変化している中で、銭湯のあり方も日々見直されています。そんな中で求められるのはやはり、本物の上質へのこだわりはそのままに、より快適なサウナです。
・初期費用もかかる上、満足度の高いサウナを追求することは難しいもの。だからこそサウナ開業に関する知識・経験の豊富な会社とともに、開業準備を進めていきましょう。

サウナ開業のメリット・デメリット

サウナが併設された浴場を開業する場合、次のようなメリット・デメリットがあります。

メリット

メリット①　固定客・見込み客が多い

サウナには固定客がつきやすく、サウナ目当てに通ってもらうことができます。また、流行っているのは知っているがまだチャレンジしたことがない、という若い見込み客も数多く存在します。将来的に継続して足を運んでくれる層が多いと、事業も安定させることができるので安心です。

メリット②　競合が少ない

減少の一途をたどっている浴場業に新規参入することは、リスクが大きいと感じるかもしれません。しかし視点を変えれば競合が少ない、根強いサウナファンを取り込みやすいとも考えられます。特にサウナブームの今、競合の少なさは有利に働くでしょう。

メリット③　助成制度が整っている！？

開業する上で大きなネックになるのが開業資金ですが、銭湯を開業または増改築する場合は自治体によっては助成制度が整っていますが、サウナ事業に活用できる助成制度となるとそう多くはありません。

ところが、新型コロナウイルス対策の政策として「事業再構築補助金」が注目を集め出しました。直近2次採択結果が9月に発表されましたが、期間限定ではありますが以降も続く見通しと言います。
通常枠では採択率30％程度と厳しい結果になりましたが、 適切な事業計画案にて実力のある認定支援機関がサポートした申請者の多くが採択されていて、事業費の2/3を助成する制度が利用できれば、安心して開業準備を進めることが可能です。。

中小企業庁：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/

デメリット　

デメリット①　需要の減少

サウナはブームになっているものの、温浴施設そのものの需要は減少しています。さらに新型コロナウイルスの蔓延で自宅で過ごす人が多くなり、わざわざ感染リスクを冒してまでサウナに足を運ぶことに難色を示す人も一定数います。サウナファンにいかにアプローチしていくか、心を掴んでいくかが大切になります。

デメリット②　多額の支出

浴場業では、水道代、電気代、ガス代など毎月かかる多額の支出がやはり気になります。売り上げがとれなければ、支出ばかりが増え利益を上げることができません。コワーキングスペースやジムにサウナのみを併設する、といった場合であれば、比較的支出をおさえることができます。

デメリット③　水道代の減免がない

銭湯の場合、『一般公衆浴場』にあたるため水道料金が減免されます。しかしサウナが併設された浴場は『その他の公衆浴場』にあたり、日常生活において保険衛生上必要な施設という立ち位置ではないため、減免措置はありません。

サウナ開業に専門資格は必要？

サウナを開業する場合、特別な資格が必要になるのか気になりますよね。実際に、サウナに関する資格として、厚生労働省が後援している『サウナ・スパ健康アドバイザー』『サウナ・スパプロフェッショナル』などがありますが、開業する上で必須というわけではありません。

しかしこれらの資格は、サウナやスパに関する正しい知識を身につけ、お客様へのサービス向上に役立てることができます。より満足度の高い選ばれるサウナ開業を目指しているのであれば、勉強しておいて損は無いでしょう。

サウナ開業でおさえておきたいポイント

これからサウナを開業して軌道に乗せていく際、おさえておきたいポイントをみてみましょう。

ポイント①　立地選び

アクセスしやすい場所にあるかどうかは重要です。サウナに固定客をつける場合、交通の便が良い、自宅から通いやすい場所にある、などが選ばれる大きな理由です。もちろん、アクセスが多少悪くても駐車場が広い、車の出入りがしやすい、といった環境が整っていれば選ばれやすくなります。

ポイント②　サウナを充実させる

サウナ目当てで足を運んでくださる方にとって、どれだけサウナが充実しているのかはとても重要です。日本ではまだ珍しいサウナを取り入れる、地域初のサウナを取り入れる、サウナの数を増やす、水温の異なる水風呂をいくつも設置する、といった方法も差別化には効果的です。サウナのコンセプトに合わせながら、可能な範囲でプランニングをしていきましょう。

ポイント③　プラスαのコンテンツで差別化を

浴場にサウナ、だけででは差別化が難しくなります。

・マッサージチェアーの充実
・アロママッサージや整体
・漫画や雑誌、テレビ観賞用のスペース
・カラオケ
・ジム
・理髪店
・飲食コーナー
・コワーキングスペース

このようなプラスアルファの施設を充実させて、選ばれる理由をつくることも大切です。飲食コーナーを設置する場合は飲食店の営業許可が必要になるため、こちらの取得準備も進めておきましょう。

▶︎相場よりも安くなる!?原状回復工事費用をおさえる５つの裏技

サウナ開業に必要な手続き

サウナが併設れた浴場を開業する場合、公衆衛生法の『その他の公衆浴場』での営業許可をとる必要があります。

厚生労働省・公衆浴場法
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu-eisei/seikatsu-eisei04/04.html

許可をとる場合、都道府県の条例で定められている構造設備基準や適正配置基準だけでなく、換気や採光、照明、保湿、衛生や風紀基準にしたがった施設でなければなりません。そのため、サウナ開業に向けた準備は、浴場の設計や内装に詳しい会社と共に進めていくようにしましょう。

サウナ開業に迷った時は…

開業にどうしても迷った時は、プロの意見を聞くのが一番です。弊社では数多くのサウナや温浴施設を手がけてきた実績があるため、わからないことが多いサウナの開業準備もスムーズにサポートすることができます。

快適な『湯空間づくり』

懐かしさと新しさを合わせ持ち、その地域に馴染みながら独自性を生み出していくことがサウナには必要不可欠です。どんな独自性を生み出したいのか、じっくりと意見交換をしながら理想を形にしていきましょう。

湯空間の専門プランナーがバックアップ

デザイナーズ銭湯の火付け役である一級建築士の今井健太郎氏が、サウナ設計のお手伝いをいたします。今井氏の細やかなヒアリングとプランニング、弊社の管理・施工体制による品質保証で、理想のサウナが実現します。

補助金も駆使して資金面も安心

東京都には、公衆浴場の支援として多くの補助金事業が存在しています。多額の助成を受けることで、気になる資金面もカバーできます。複雑な申請手続きも、もちろんお手伝いいたします。

適正な概算費用の算出

補助金や工事費用といった準備資金の目安がたてば、事業計画をリアルに検討することができます。安心して準備を進められるよう、費用相場や施工期間などは初回のヒアリングや現地調査、過去の経験を活かしながら適正な概算費用を無償で算出いたします。

▶︎サウナーが集う温浴施設とは？人気サウナ施設に学ぶ経営戦略

これからサウナを開業するなら…

健康な生活習慣に対する意識が変化している中で、銭湯のあり方も日々見直されています。そんな中で求められるのはやはり、本物の上質へのこだわりはそのままに、より快適なサウナです。初期費用もかかる上、満足度の高いサウナを追求することは難しいからこそ、サウナ開業に関する知識・経験の豊富な会社とともに、開業準備を進めていきましょう。

株式会社 秀建は、内装工事全般だけでなく、外構から躯体までの建築工事や電気・空調換気・給排水・温浴などの設備工事も熟練プロが対応しています。サウナも自社で一貫した施工が可能となっているため、「建築」と「内装」などの二分された連絡・調整・依頼ロス等がありません。

施工のプロフェッショナルだからこそ、オーナー様やテナント様のニーズに合わせた工事を進めていくことができます。サウナ開業における不安や疑問などはお気軽にお問い合わせください。