今もなお多くの人々に愛され続けているとはいえ、減少傾向にある銭湯。新規参入や、ジムやサウナを併設したリニューアルをこれから進めていくのはリスクが大きい…と感じていらっしゃるかもしれません。しかし、固定客を掴み経営を安定させるための施設づくりをあらかじめしておけば、リスクを抑えながら経営を安定させていくことは可能です。
今回は、銭湯をリニューアルして再生を図りたい、これから銭湯経営を始めたいという時に知っておきたい施設づくりのポイントや、事前に検討しておきたい注意点についてまとめました。これからの銭湯経営に、ぜひお役立てください。

コラムのポイント
・銭湯の利用者は、高齢者だけでなく近年若者層にまで広がりSNSによって拡散、さらに人が集まるという好循環が生まれています。施設数自体は減っていますが、銭湯の素晴らしさをどのようにアピールしていくか、どうやって固定客の心を掴んでいくかによって、新しい魅力を創造して新規参入も難しいとは一概に言えないのが現状です。
・固定客に愛され、継続して足を運んでもらうためには銭湯を生活習慣に組み込むことが大切です。人々の疲れを癒し活力を与える上で欠かせない存在となるためにも、充実した設備の整った銭湯づくりを進めていきましょう。

銭湯は新規参入が難しい?

根強いファンは多いものの、衰退がすすむ銭湯市場。これから新規参入していくのは、やはりリスクなのでしょうか。

銭湯市場の推移

銭湯は、公衆浴場法で『一般公衆浴場』と定められており、一般市民が必要最低限の入浴をするためにつくられたものです。自宅に浴室のない一般市民の間で需要がありましたが、生活水準の向上や浴室の普及によって減少し、厚生労働省大臣官房統計情報部『衛生行政報告例』によると、 公衆浴場の営業施設数は平成29年に3,729施設と10年で2,000施設ほど減少しています。

参照：浴場業の実態と経営改善の方策 https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000574720.pdf

サウナブームによるV時回復

施設数、利用者数の減少が今後も続くと予想されていた銭湯市場ですが、webマガジンから書籍化、漫画化、ドラマ化までされた『サ道』が火付け役となったサウナブームをきっかけに、銭湯も再び需要が高まっています。

▶︎池袋駅前にオープンしたサウナ界のデ〇〇ニーランド「かるまる池袋」

今までは比較的高かった年齢層だけでなく、利用者は若者層にまで広がりSNSによって拡散、さらに人が集まるという好循環が生まれています。施設数自体は減っていますが、銭湯の素晴らしさをどのようにアピールしていくか、どうやって固定客の心を掴んでいくかによって、新規参入も一概には難しいとは言えなくなっているのです。

参考記事：サウナ開業に必要な基礎知識

【銭湯業界への新規参入】メリットとデメリット

銭湯業界にこれから参入していくにあたって、以下のようなメリットデメリットがあります。

メリット

メリット①　新規参入が少ない

衰退が予測されているからこそ、多くの企業はあえて参入してきません。新規参入が少なく、競合と戦うコストや労力を削減し自社経営に集中できる環境が整っているのは大きなメリットです。

メリット②　固定客を掴みやすい

競合が少ないため、根強い銭湯ファンを獲得しやすいのも大きなメリットです。コアな固定客は継続的に足を運んでくれるため、そこから一定の収入を見込むことができます。

メリット③　助成金を利用できる

公衆浴場は、水道料金や下水道料金の減額措置や固定資産税の免除など、手厚い助成制度を受けることができます。そのため、比較的経営しやすい仕組みが整っています。

デメリット

デメリット①　高額な設備投資

新規参入するためには、高額な設備投資が必要になります。しかしその投資を回収できるだけの需要があるのか、集客が見込めるのかが定かではなく、慎重にならざるをえないというのはデメリットでしょう。

デメリット②　料金の差別化ができない

銭湯の場合、入浴料金が都道県知事により決定されているため、価格を変更することができません。競合との差別化を図るために料金を下げるといった工夫ができないため、立地や設計など他の部分でカバーする必要があります。

デメリット③　設備の維持にコストがかかる

助成金を利用できるとはいえ、電気代、ガス代、人件費といった毎月多額のコストがかかります。コスト以上に収益を見込めるように設計しておかなければ、経営を続けること自体が難しくなってくるのです。

参考記事：サウナーが集う温浴施設とは？人気サウナ施設に学ぶ経営戦略

固定客を掴む施設づくりのポイント

利用客自体が減っている銭湯ですが、心を掴む仕掛けやファンになってもらう工夫を続けることで、一定数の固定客を抱えることは可能です。新たに設備の設計・施工を進めていく前に、以下のポイントをおさえておきましょう。

ポイント①　新規参入する立地

価格や湯質による差別化ができない以上、選ばれる理由の上位となるのが『立地』です。駅近といった便利さだけではなく、ターゲットとするエリア住民が足を運びやすい場所に開業するのが大切です。エリアにフィットすれば多くの地域住民を独占することができます。

ポイント②　設備を充実させる

立地や交通アクセスに次いで、行きつけの銭湯を選ぶ基準として挙げられるのが『設備』です。家庭のお風呂では体感できない快適さや心地よさ、人との交流などを味わうことができるように設備を充実させることで、固定客を増やしていくことができるのです。

ポイント③　サービスを充実させる

柚子湯や菖蒲湯など季節に合わせたイベント湯を定期的に開催する、健康体操やコンサートなど入浴後の時間を楽しめるイベントを開催する、など銭湯プラスαのサービスを充実させることで、継続して足を運んでもらうことができます。イベント用に活用できるスペースをあらかじめ設置しておくと良いでしょう。

参考記事：サウナの併設で図るホテル再起への道｜人気サウナ施設ができるまで

新規参入する前に検討したいこと

これから銭湯市場に新規参入を進めていく場合、新しく土地や施設を購入して1から設備をつくりあげる以外にも、事業継承も選択肢のひとつです。

スーパー銭湯や温泉、ジムなど様々な施設が競合となっている昨今、経営が圧迫され廃業を検討している銭湯も少なくありません。昔から愛されてきた施設をなくしてしまうのは心許ないという考えのもと細々と経営を続ける銭湯も、ある程度の資本が参入すれば息を吹き返すことができます。新規参入する企業にとっても固定客を引き継ぐことができますし、銭湯のファンでいてくださる方をがっかりさせてしまうこともありません。

また、後継者不足や不在による廃業も避けることができます。厚生労働省の実態調査によると、一般公衆浴場を経営しているものの後継者がいないと答える人は53.2%にも上り、後継者がいないことは死活問題でもあります。ブームも手伝って若者層のファンも増えていることを鑑み、世代交代を試みてピンチをチャンスに変えていくこともできます。

こういった問題も検討した上で、どのような形で参入を図るのかをまとめていくことが大切です。様々な視点で事前に検討しておくことで、スムーズに開業を進めていくことができるのです。

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根強いファンに愛される銭湯をつくるなら…

固定客に愛され、継続して足を運んでもらうためには銭湯を生活習慣に組み込むことが大切です。人々の疲れを癒し活力を与える上で欠かせない存在となるためにも、充実した設備の整った銭湯づくりを進めていきましょう。

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