サウナ施設の基本計画から概算見積もりの流れ
新規事業の立ち上げでは店舗・施設の設計や見積もりが必須ですが、誰に依頼すべきなのか分かりにくく、最初のハードルとなることも多いです。
今回はサウナ施設開業の最初のステップとなる、基本計画から概算見積もりの流れを詳しく解説します。
サウナ事業のことを相談できる方が居ないときは、ぜひ参考にしてみて下さい。
コラムのポイント
・サウナ開業計画に必須となる概算見積もりまでの流れを把握しましょう。
・概算見積もりにあたって必要な情報と費用を解説します。
サウナ概算見積もりには基本計画図が必要
サウナの事業計画を立てるにあたり、まずは「いくらで施設をつくれるのか？」という概算見積もりが必要になります。どれくらいの施工費用がかかるのか分からないと、物件契約も資金調達もできません。
しかし候補のテナント物件の図面だけでは、施工会社に相談しても概算見積もりを出すのは不可能です。候補物件の図面や情報があっても、サウナのコンセプトや設備仕様によって費用が大きく変動するためです。仮に坪数から大まかな相場費用が分かったとしても、本見積で大きく変わってしまったら事業計画の意味がありませんよね。
事業計画の材料にできるレベルの概算見積もりを出すためには、「基本計画」が必要になります。
サウナ施設づくりでは次の3つの段階が必要です。
基本計画（平面レイアウト・イメコラ・エスキースなど） | 施設の大まかなレイアウトや仕様を把握し、概算見積もりを作成するための図面 |
基本設計（仕上げ表・平面図・天伏図・展開図・什器図（スケッチでも可）設備図） | 基本計画を基に具体的なプランや仕様を決定し、本見積りを作成するための図面 |
実施設計 | 細かい部分まで寸法や仕上げを決定し、最終見積もりを作成し工事請負計画を結ぶための図面 |
基本計画はサウナ施設の規模やコンセプトの方向性を決定し、概算見積もりを出して事業の実現性を判断するためのものです。
概算見積もりで実現できそうなプランだと判断できたら、物件を押さえて基本設計に進み本見積を作成します。
実施設計は内装の仕上げ材や建具の取っ手サイズなど細部まで図面に書き起こし、工事を発注できるレベルまで作りこむものです。
ここではそれぞれの役割の違いと、概算見積もりに基本設計が必要になるということを覚えておきましょう。
基本計画図書は誰に依頼すれば良い？
サウナ事業計画の基となる基本計画図書は、テナント物件や土地の目星がついた段階で設計会社やデザイン会社に作成を依頼します。
基本計画や基本設計の依頼先
一口に設計・デザインと言っても様々なジャンルがありますが、空間・建築デザインに対応できる会社ならサウナ施設でも対応できることが多いです。
またサウナの施工から設計まで対応できる「設計施工会社」も存在します。設計から施工まで一つの窓口で相談できるため、打ち合わせ負担の軽減や期間短縮につながるのがメリット。
基本計画や基本設計の費用相場と発生タイミング
どの会社の場合でも、設計業務の依頼にあたっては事前に設計契約を締結するのが一般的です。
設計料は「基本計画⇒基本設計⇒実施設計⇒設計監理」までで工事費の8～10％前後が相場となっています。仮に1億円のサウナ施設なら、施工費と別途で設計料が800～1,000万円かかるということです。
もし何らかの理由で事業計画自体が中止となった場合は、その段階までにかかった費用を清算します。設計会社によって実費精算になる場合や、㎡・坪単価で清算するケースもあります。
つまりサウナ施設の基本計画を作り概算見積もりを出すためには、仮に事業を中止する場合でも必ず設計料が発生するということです。
簡易的な基本計画を無償で作成してくれる設計施工会社もありますが、その場合は何らかの条件付きになることが多いです。
基本計画は事業の採算性判断や詳細プランの基となる重要な段階ですから、信頼できる会社・プランナーに相談をしましょう。
サウナ基本計画から概算見積もりの流れ
最後に、サウナの基本計画を立てて概算見積もりを作成するまでの流れをまとめておきましょう。
物件の選定
基本計画を作成するためには、ベースとなるテナント物件や土地の候補を選定しなければいけません。
ビルイン型のテナント物件の場合、電気・水道容量や建物の構造、2方向避難など、サウナに適しているか否かの判断もする必要があります。広さや集客面だけで物件を選定してしまうと、後の段階でトラブルが発生する可能性もあるので要注意。
物件選定については、サウナについてノウハウのある施工会社立ち合いの上でアドバイスを受けるのがおすすめです。
サウナを開業できる物件を確実に見極められるだけでなく、向き不向きも判断できるのでムダな施工費用の節約にもつながります。
施工会社に物件を見てもらっておけば、後の概算見積もりがスムーズに進むのもメリットです。
設計会社に基本計画を依頼
開業候補の物件が決まったら、設計会社に基本計画を依頼します。
前述したように基本計画を作成する時点で設計費用が発生するため、依頼先は早めの段階から慎重に探しておくのが良いでしょう。
基本計画づくりでは、物件の図面のほかサウナの経営コンセプトも必要になります。
どれくらいの資金を投入するのか、集客と売り上げはどれくらいの規模なのか、ほかのサウナと何が違うのか。ビジネスプランをしっかり練り上げてから、プランナーにしっかり要望を伝えましょう。
施工会社に概算見積もりを依頼
基本計画図書が完成したら、サウナの施工に対応できる施工会社に概算見積もりを依頼します。
基本計画を基にした概算見積もりまでは、無料で対応する施工会社が多いです。
前述したように物件下見から施工会社にも相談しておくと、見積もりの段階もスムーズに進みやすいです。
見積もりから施工契約まで進めることも想定しつつ、信頼できる施工会社を探して相談しましょう。
基本計画の依頼から概算見積もりが完成するまでの期間は、およそ3～4週間です。
物件を押さえる
概算見積もりで事業の実現性や資金調達の可否が判断できたら物件を押さえますが、一か月前後の長い期間だと仮押さえできず他の契約者に取られてしまう可能性もあります。
物件が流れてしまうのを防ぐために、どんな施設をつくりたいのかラフスケッチの平面図を書き、現場を見ておよその費用目安を出す方法もあります。
手書きでもおよそのレイアウトが分かれば、坪単価のような大まかな費用よりは精度の高い概算見積もりが可能です。
ただしこの場合も、後の段階でプランが大きく変わってしまうと、費用も当然連動します。
施設のコンセプトや規模感をあらかじめ決めておくことが大切になりますので、しっかり方針を練りこんでおきましょう。
物件契約後は基本設計・実施設計と進み、施工請負契約を締結後いよいよ施設づくりに入っていきます。
まとめ
今回はサウナ施設のベースとなる物件選びや事業計画の基となる、基本計画・概算見積もりを掘り下げて解説しました。
基本計画と概算見積もりは事業計画や融資相談の材料になるだけでなく、経営の成功にも関わる大切な段階です。
スピード感も大切ですが、信頼できる設計事務所や施工会社を見つけて、穴のない計画を立てることも心がけてください。
私たち秀建は商業施設施工のプロフェッショナルとして、サウナ・温浴施設づくりをお手伝いしています。
サウナに強い温浴コンサルタントや補助金・融資専門コンサルとも提携しておりますので、ご紹介も可能です。
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