大きなブームとチャンスが到来しているサウナ業界、1店舗目の経営が軌道に乗り多店舗展開を考える事業者様が増えています。多くのユーザーがサウナに注目している今、店舗数を拡大するチャンスは大きいです。

しかし多店舗展開は大きなチャンスである一方、注意すべきリスクも多数存在します。中でも注意していただきたいのが、施工会社選びです。

1店舗目をつくった施工業者に相談することは効率化のメリットもありますが、多店舗展開をしていくにあたり大きなリスクを負うことにもなりかねません。

今回はサウナの2店舗目以降の施工会社選びについて、掘り下げて考えてみましょう。

コラムのポイント

・1社独占状態で多店舗展開していくことは、施工金額の不透明性・メンテナンスなどのリスクを伴います。

・2店舗目のサウナをつくる際に相見積もり・入札をする重要性と、必要な準備についても解説します。

サウナ2店舗目の施工業者はどうする？

2店舗目の計画を立てる際、まず1店舗目をつくった施工会社に相談し見積もりを取るケースが多いでしょう。1店舗目と同じコンセプトやデザインで多店舗展開していく場合、同じ施工会社に頼めば効率的にプロジェクトを進めることができます。

1店舗目の打ち合わせにかかった時間と労力を省略できますし、1度頼んでいるので施工品質に関する不安が少ないのもメリットです。しかし1店舗目で問題なかったからと言って、同じ施工会社でそのまま多店舗展開していくのはあまりおすすめできません。

1社独占状態だと施工金額の妥当性が分かりませんし、万が一倒産したときにメンテナンスや保証を受けられなくなるなど、さまざまなリスクがあるためです。2店舗目以降も同じ施工会社でつくり続けるリスクを、次の章で詳しく見ていきましょう。

1社独占状態でサウナを多店舗化するリスク

施工金額の妥当性が分からない

施工会社1社独占状態でサウナを多店舗展開することは、施工金額の妥当性を確認できないのが一番大きなリスクです。仮に1店舗目は相見積もりや入札で施工会社を選んでいたとしても、2店舗目の見積もりが妥当な金額とは限りません。

相見積もりの際はリーズナブルな価格を出す施工会社も、1社独占状態では十分な利益を確保しようとする可能性も考えられます。1店舗目から設計施工を1社にまとめて発注している場合、施工金額の妥当性を判断するのはさらに困難です。

温浴施設づくりは大きなプロジェクトですから、施工金額の差は事業の成功・失敗を分ける重要な要素です。店舗数が増えるほどリスクも大きくなっていきますから、必ず相見積もり・入札で施工金額の妥当性をチェックしましょう。相見積もり・入札については次の章から詳しく解説します。

メンテナンスや保証を受けられなくなる可能性がある

2店舗目以降も同じ施工会社に丸投げしてしまうと、万が一その会社が倒産・撤退してしまったときのメンテナンスや保証を受けられなくなるリスクも大きくなります。

同じ施工会社で2店舗目をつくる場合、「1店舗目と同じ設備・仕様で」と頼めば打ち合わせを大きく簡略化できます。しかしその場合、使用している機械や建材のメンテナンスなどのノウハウは、施工会社に丸投げ状態になってしまうのです。

複数店舗の維持管理を1社にまとめて頼めるのは大きなメリットですが、逆に言えばサウナ経営において重要な部分を依存してしまうということです。

施工会社がずっと存続してメンテナンス対応してくれれば問題ありません。しかし何らかの理由で頼めなくなってしまうと、新たな施工会社やメンテナンス先を探す羽目になります。仮に対応してくれる会社が見つかったとしても、詳しい図面や仕様書が残っていないと、メンテナンスにも時間がかかります。

1社独占状態から抜け出せなくなる

前述したリスクを把握せず1社独占状態で多店舗展開を続けていくと、店舗数が増えるほどその状態から抜け出せなくなってしまう恐れがあります。

店舗数が増えるほど施工会社への依存度が高くなり、ほかの会社に切り替えるのが難しくなるケースが多いのです。1つの会社に見積もり・施工・メンテナンスなどをまとめて頼めるのは効率的ですが、施工金額の不透明性や倒産リスクはどんどん大きくなっていきます。

なるべく早い段階で複数の施工会社を比較して、「どの会社に頼んでも同じクオリティの施設をつくれて維持管理できる」状態にするのがリスクを回避するポイントになります。

サウナ多店舗展開は相見積もり・入札を検討

上記のような一社独占発注によるさまざまなリスクは、相見積もりと入札によって回避できます。

相見積もり・入札によって複数の施工会社を比較検討することで、施工金額の妥当性を把握することができます。複数社による競争環境でコストダウンが期待できるのも大きなメリットです。

また複数の会社を同じ条件で比較検討するために詳細な設計図書を用意するので、店舗づくりのノウハウを施工会社に握られてしまうリスクもありません。自社内にノウハウと詳細な情報を保持すれば、どの施工業者に依頼しても同じコンセプトとクオリティのサウナ施設をつくることが可能です。相見積もり・入札を開催するまでの手間と時間はかかりますが、1度手順を踏んでおけば次回以降の負担とリスクを軽減できます。

多店舗展開する場合は複数の施工会社を比較検討するメリットの方が大きいので、なるべく相見積もり・入札を活用しましょう。

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相見積もり・入札に必要な準備

実際に相見積もり・入札を実施する場合、まずは1店舗目をつくったときの仕様を明らかにしておくことが重要です。1店舗目が設計施工発注だった場合、図面や仕様書が省略されているケースがあるためです。

例えば塗装仕上げの場合、設計図書に水性・油性など塗料の種類・色・ツヤの有無などの情報を記載するのが一般的です。しかし1社で設計・施工をまとめて担当する場合自社内で連携が取れるため「水性塗料」と省略してしまうケースがあるのです。給湯器やろ過器などの設備も、能力や消費電力などが大まかに記載されているだけで、メーカーや品番が記載されていない可能性があります。

このようなあいまいな設計図書では、1店舗目と同じ仕様・クオリティのサウナをつくることはできません。相見積もりで別の施工会社を選んだ場合、仕様が分からないため苦労することになります。また前述したように、機械の故障やメンテナンスが必要になった際の大きなリスクになります。

まずは1店舗目の設計図書について、仕様や品番が記載されているか確認しましょう。もし内容が省略されているようなら、竣工図書を提出してもらって明らかにしてください。すべての仕様や品番が明らかになっている資料がそろえば、2店舗目も同じコンセプトの設計で相見積もり・入札することができます。

まとめ

サウナ施設づくりは非常に専門性が高い分野であるため、1つの施工会社で多店舗展開していくケースも少なくありません。しかし一社独占状態にはコストやメンテナンスなどのリスクがあるため、基本的には相見積もり・入札をして施工会社を選ぶのがおすすめです。

サウナブームによって大きなチャンスが生まれているときだからこそ、リスクを回避して確実性の高いビジネスプランを構築していきましょう。

サウナ施工の相見積もり・入札は、私たち秀建にもぜひご相談ください。多くのサウナ施工実績がございますので、どのようなコンセプトの施設づくりもお手伝いできます。ぜひお気軽にお声掛けください。

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